曽根泰教研究会 藤沢の将来を考える

SFCに藤沢市民集まり討論

昨年度末、湘南藤沢キャンパスの曽根泰教研究会(DP研究会)が中心となり、新しい世論調査の手法である討論型世論調査を行うことを明らかにした。
今回の調査では、1月30日午前9時~午後5時30分に無作為に抽出された藤沢市民200-300人を湘南藤沢キャンパス(SFC)に集め、討論のなかから世論を抽出する。
討論型世論調査はスタンフォード大学政治学者のJames S.Fishkinらによって考案された世論調査。1000人規模の世論調査を行い、300-350人を一ヵ所に集めて討論を行う手法である。
今回の藤沢の調査では、3000人の藤沢市民に対してアンケート等を郵送。SFCでの集中討論では参加社200人を集めることを目指している。
討論の内容は、「藤沢のいま」、「藤沢のこれから」。集中討論の内容と専門家の質疑を通じて、藤沢市民の選好や、討論前後の問題意識の変化を検証する。