アルツハイマー治療に進展 根本的治療に期待高まる

慶大医学部の神経内科の鈴木則宏教授、八木拓也氏、伊東大介講師らの研究グループは先月9日、アルツハイマー病のiPS細胞の作成に成功したと発表した。アルツハイマー病iPS細胞の樹立としては最初の学術論文で、早期診断法や再生医療などの根本的治療、新薬開発が期待されている。

わが国の急速な高齢化に伴い、認知症の画期的な治療法・予防法が出現しない限り認知症患者の数は急速に増加し、2030年には約350万人に達すると予測されている。アルツハイマー病は認知症全体の約半数で発症する神経難病で、これまでは対症療法中心であり、完治は見込めないとされてきた。日本では65歳以上の1―3%が発症しており、記憶障害、見当識障害、理解・判断力の低下などの症状が表れ、人格崩壊や寝たきりに繋がる。

今回は遺伝性アルツハイマー病の患者の真皮の皮膚線維芽細胞からiPS細胞を培養し、それを神経細胞へ分化誘導した。その神経細胞ではベータアミロイド42というたんぱく質が通常の約2倍に増加していることが確認された。これによって、毒性の強いベータアミロイド42の過剰産生と異常蓄積がアルツハイマー病の原因であるとするアミロイド仮説が証明された。このベータアミロイド42を減少させることが根本的治療につながると考えられている。

また、このiPS細胞は薬剤への反応も鋭敏であるため、副作用などが十分に研究された信頼性の高い新薬の開発への利用可能性がある。

この研究は慶大医学部生理学教室の岡野栄之教授と共同で進められ、鈴木教授は「慶大という設備の整った環境で、共同研究だからこそ今回の研究は成し遂げられた」と語った。